安心して休もう！適応障害で給料はどうなるか体験談を書きます！

まいど！いつもお疲れ様です！

今回は適応障害で休職した場合のお金事情について解説します。

私が休職する際に最も気になった点は「給料がどうなるか」でした。

傷病手当金をもらえる場合や、他にも福利厚生の強い企業の場合は病欠扱いとなるなど、安心して休むことが可能であることを体験談も盛り込んで解説します。

適応障害で休職の際は傷病手当金が全員の味方

対象者は過去に病気をしていない方は例外なくもらえます。

勤務年数の条件は特に無く、正社員として雇用されている方は全員が対象です。

しかし、適応障害を理由に傷病手当金を過去に一度受給している場合、話は難しくなるそうです。

その他の病気で傷病手当金をもらった場合は問題なく受給対象となりますのでご安心を！

傷病手当金をもらえるタイミングと期間について

休んだ期間のうち、最初の4日目から受給対象となり、最大1年半が受給対象となります。

傷病手当金の問題として、2つ挙げられます。

1点目は、傷病手当金の受給のタイミングが少し厳しく、休み始めてからの事後申請となるため、1ヶ月は無給で過ごす必要があります。

しかし、1ヶ月耐えた後は問題なく受給できるので、1ヶ月分の生活費の貯金は必要となります。

2点目は、傷病手当金の申請には、会社と精神科の主治医の書類が必要となるため、通院の手間があります。

傷病手当金をもらうまでに①休職の診断書をもらう、②傷病手当金の書類をもらう、合計2回通院する必要があります。

さらに、休職の診断書をもらった直後に書いてもらえない場合もあるため、無駄足を運んでしまったという体験談があります。

そのため、勤務先から必要事項を聞いてから訪問する必要があり、「傷病手当金の書類をもらう」2回目の訪問にはタイミングに注意しましょう。

2回目の通院の後、書類を勤務先に提出したら、後日の傷病手当金の振込を確認することを忘れずに！

福利厚生の強い企業は基本給と住宅手当、賞与全てもらえる

福利厚生の手厚い企業に勤務している場合は、病気休暇となり、欠勤扱いとなって傷病手当金では無く、給料が通常通り貰える規定があることも。

他にも、通常の給料から欠勤日数分の減給された額（月収の8割くらい）を支給されるケースもあります。

こういった傷病手当金以外の支給については、私の場合や知人の話を聞く限り、休職が決まってから知ることが多く、人事に給与面を確認して知りました。

そのため、「パワハラがきつい」と休職を悩んでいる方は、雇用契約の内容や社内規定を出社しているうちに確認することが重要です。

また、休職してから人事に確認することは、怒られたりすることはありませんでした。

雇用契約に関して「知る権利」があるので、休職した際には必ず人事に確認しましょう。

最終的には生活保護もあるため、日本は働く気力が回復するまで休める

悪用するのは以ての外ですが、日本には生活保護があります。

勤務先の激務や上司のパワハラで苦しんだ経験は、精神的な傷となり、日常生活に支障が出る方も多くいます。

精神的な傷の回復には個人差があって然るべきものです。

傷病手当金をもらえる期間を超えても、生活保護をもらえば問題ないです。

しっかりと休んだ後に、社会に貢献できるよう、諸々の手当をもらって平常心を取り戻しましょう。

まとめ：適応障害で休んでも、傷病手当金や生活保護があるため金銭面に心配は無い

パワハラや長時間残業は精神的にキツく、人生このまま終わるのではないかと絶望します。

金銭面の情報が足りないために休職のハードルを感じている方が、そんな日常から抜け出し、活気を取り戻す人が一人でも増えたら嬉しいです。

今回は以上です。

読んで頂きありがとうございました。